【衝撃映像】衝撃！テレビ視聴率調査機の実態

テレビ局の業績が過去最悪を記録している。キー局（在京局）で前年対比90％前後、ローカル局にいたっては80％台前半という瀕死の状態である。 そのテレビ局を支えてきたのが視聴率というシステム。その視聴率を調査しているのは日本で唯一、ビデオリサーチという会社である。このビデオリサーチの親会社は電通である。電通は、日本最大の広告代理店であり、キー局はじめ、テレビの広告枠を安値で仕入れて、高値で売りつける「中間業者」なのである。つまり、電通が儲けるためには、テレビの視聴率が高くなければならず（視聴率が高い＝効率よく広告枠を販売できる）、そのためにはビデオリサーチに高い視聴率結果をはじき出すことを期待するのである。

「テレビは見てはいけない」苫米地英人著　PHP新書　
テレビ局はよく「視聴率至上主義」といわれますが、その視聴率でさえも、じつは本島の数値には程遠いのです。テレビ局が視聴率調査の機器を設置してデータを取っているのは、わずか1,000世帯ほど。しかもどの局にチャンネルがあっているかを判別するだけの機械にすぎませんので、たとえつけっぱなしで実際にはだれも画面を見ていなくても、見ていることになってしまっています。
視聴率の数字は、テレビ各局が自分たちの都合のいいように操作可能なものです。そうすることで、特定の時間帯のスポンサー枠の値段を吊り上げることができます。

　　そのベールに隠された日本の視聴率調査機の実態映像がYoutubeでアップされて、話題になっている。一度アップされたものの、なにかしらの権力によって削除されてしまい、再度アップされたもののようだ。
この映像では、この視聴率調査機の矛盾をいくつか指摘している。

①個人視聴率のボタンは「押しさえすればよい」だれが見てようと関係ない。
子供がテレビをつけたままで、親父が夜ニューるを見るときにいちいちボタンを押さない。
②テレビをつけている間でも、ハードディスク、ビデオを見ていてもカウントされている。 テレビをつけたら、視聴率調査機が立ち上がり、同時にボタンを押さない限り「警告音」が鳴り続けるため、録画媒体を見るときでも視聴率調査のスイッチをオンにせざるを得ない。